近年SNSを活用したマーケティングに力を入れている企業は増加しており、情報の拡散スピードと集客性が自社の宣伝とファン獲得に活用されています。とはいえ、国内で提供されているコンテンツの数は多く、どのコンテンツが自社に合っているかわからない企業も少なくないでしょう。

この記事では国内で提供されている6大SNSの活用事例や各サービスの特徴について紹介します。これからSNSマーケティングに力を入れようと考えている企業のマーケティング担当者や広報担当者は、この記事を読むことで活用すべきSNSを選定する力を身につけられるでしょう。

1. 六大SNSとは

国内ではさまざまなSNSが提供されていますが、利用者数の多いサービスはある程度固定されています。老若男女問わずさまざまな属性の人々がインターネット上での交流や情報収集に活用しています。具体的なサービス名は次の通りです。

• Instagram（米Meta社提供）
• Facebook（米Meta社提供）
• X（米X社提供）
• LINE（日本LINEヤフー株式会社提供）
• YouTube（米Google社提供）
• TikTok（中国ByteDance社提供）

1-1. マーケティングでSNS運用が注目されている理由

前述したコンテンツをマーケティング施策に活かす運用方法はいくつかの理由によって注目を浴びています。総務省から公表された「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると令和5年と比較し、前述したSNSの利用者数は増加傾向が見られました。年々市場規模の拡大が見込まれるため、広報において有効な手段になり得るでしょう。

また、SNSを活用したマーケティングは顧客ユーザーと企業の接点を持ちやすく、投稿やシェア機能を活用した情報の拡散が期待できます。若年層を中心に情報収集の手段としてSNSが活用されており、世代による行動の変化に合わせて情報発信できます。

1-2. SNS別のユーザー動向

各SNSにはそれぞれの特色があるため、マーケティングに活かすためには各サービス別にユーザーの動向を把握しておくことが重要です。なお、「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、 全世代共通でLINEとYouTubeの利用者数が多いといわれています。各SNSのユーザー動向は以下の通りです。

出典：総務省「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

●Instagram：10代から30代における利用割合が70％を超えて多く、特に女性の割合が高い点が特徴です。LINE、YouTubeについで利用割合が高く、マーケティングにおいても重要なタッチポイントとなっています。また、ファッションやコスメなどのイメージがつきやすく、検索流入も期待できます。

●Facebook：30代から40代における利用者数が多くなっていますが、全年代で見ると利用割合は微減しています。ほかのSNSと比較して利用割合がやや低めな傾向ではありますが、広告配信においてはAIによる学習精度に定評があり、高いパフォーマンスが期待できます。

●X：全年代における利用割合は微増ですが、割合が高い20代と10代では逆に微減という状況です。40、50代の利用も40％を超え、Instagram同様に幅広い年代で使われていると言えます。ハッシュタグを活用することでユーザーに直接アプローチもでき、投稿が「バズる」状況になれば、急激な認知度向上が期待できます。

●LINE：全年代での利用率が90％を超えており、高いユーザー比率が特徴です。最近では企業アカウントをフォローすることで親和性の高いユーザーに直接情報発信できます。

●YouTube：動画共有系サービスのなかでは利用率が高く、10代から40代における利用率は90％を超えています。自社の商品やサービスを紹介するだけでなく、有名YouTuberによる宣伝効果も期待できるでしょう。

●TikTok：全年代の利用割合を着実に伸ばしている動画共有系プラットフォームです。、中でも10代では70％を超える高い人気で、20～40代もじわじわと割合を伸ばしています。独自のアルゴリズムによる拡散力の強さが魅力であり、フォロワー数が少なくても動画の内容が良ければ幅広いユーザーに拡散されます。

2. 各SNSの特徴

ここからは各SNSの特徴について紹介します。まずはInstagramから紹介していきましょう。

2-1. Instagramの特徴

Instagramは2023年11月時点の国内ユーザー数が6,600万人を誇る巨大プラットフォームです。メインユーザーは10代から20代ではあるものの、近年は企業アカウントの流入によって30代から40代でのユーザー数が増えています。動画や画像コンテンツの配信が主ですが、通常の投稿以外にも「リール」や「ストーリー」など豊富な配信方法が特徴です。その結果、視覚に訴えかけるプロモーション活動が期待できるでしょう。

また、ユーザーの性別比率は男性が48.8％に対して女性は63.6％と高く、10代から20代の若年層であれば70％を超え、30代でも60％超えと高い状況です。そのため、ECサイトと連携させればアパレルやコスメなどの販路拡大も期待できるでしょう。

2-2. Facebookの特徴

全世界でのユーザー数が最も多く、実名登録かつ一人1アカウント制が特徴のSNSです。以前の運営企業名はFacebook社でしたが、現在は社名変更しておりMeta社として運営しています。アクティブなユーザー数は2023年12月時点で30億7,000万人とされており、メインユーザー層は30代後半から40代以上です。国内でも2,600万人（2019年3月時点）のアクティブユーザー数を有しています。

ビジネス上のつながりが多く、ライフスタイルの発信がメインであるため、該当する年齢層にアプローチしたい企業にとっては効果的な媒体といえるでしょう。

リアルな人間関係がフォローフォロワーの間で形成されているため、他のサービスと比較するとフォーマルな雰囲気を帯びています。投稿の文字数上限が高く設定されており、画像の有無も選択できるため、非常に高い表現の自由度が特徴です。雰囲気に合わせた投稿を行うことで効果的な広報が期待できます。

また、予約投稿やインサイトの充実度合いもマーケティングに適している特徴です。投稿の詳細な分析ができるため、自社のマーケティング施策の効果測定が可能です。

2-3. X（旧Twitter）の特徴

X(旧Twitter)は140字の限られた文字数で他者とのコミュニケーションや自己表現できるコンテンツとして人気を博しています。もともとはTwitter社が上場して運営していましたが、実業家のイーロン・マスク氏が買収し、2023年4月よりX社が誕生しました。同年7月にサービス名もXに変更しています。

2023年9月時点のユーザー数は世界で2億4,500万人、国内では4,000万人です。20代のおよそ8割がXを利用しているなど、国内の主要SNSと考えて良いでしょう。

いま起きていることをリアルタイムにキャッチアップできる点、そしてキャッチアップした情報が予想以上の速度で拡散する驚異の情報拡散性がXの最大の特徴です。この二つの側面はメリットであるものの、デメリットにもなり得るため注意しましょう。コンテンツの意図があまり伝わらなかったり、匿名性の高さや拡散性の高さから炎上しやすかったりする点も指摘されています。運用時には誤解を生まないような表現や発信を心がけなければなりません。

とはいえ、限られた文字数から一つの投稿に対するコンテンツの情報量は限られるものの、発信するコンテンツのストックが多い企業や、拡散による認知度向上を効果的に行いたい企業には適したサービスといえます。

2-4. LINEの特徴

LINEは2024年3月時点の国内ユーザー数が9,700万人を超えるなど、人口のおよそ8割が利用しているインフラ要素の強いプラットフォームです。全世代において満遍なく利用されており、日々のコミュニケーションをはじめとした生活に欠かせないサービスとして定着しています。

個人ユーザーはコミュニケーションツールとして、企業は公式アカウントを活用したマーケティング手法の一部として使える点がLINEの特徴です。公式アカウントの運用においてはいくつかのメリットがあり、友達登録されやすかったり、配信したメッセージがすぐに開封される即時性が高かったりと広報活動に活用しやすいポイントが数多くあります。そのため、LINEを活用したマーケティングの戦略を立てる場合、「認知の拡大」「エンゲージメントの強化」「販売」の段階に分けて、顧客とのコミュニケーションを重視した戦略立案が重要です。

広報以外にカスタマーサポートの側面も兼ねており、50代や60代の利用率も上昇しているため、他のSNSより年配にも配慮したサービス設計が好まれるでしょう。

2-5. YouTubeの特徴

YouTubeは動画配信系サービスのSNSです。2023年5月時点での国内ユーザー数は7,000万人以上であり、全年齢層で利用されています。長尺の動画配信やライブ配信が特徴ですが、近年はショート動画も注目を集めています。
配信する動画自体に商品やサービスの紹介を織り交ぜる方法はもちろんのこと、動画の合間に流れる広告動画も注目してもらえるでしょう。一つのコンテンツ作成に手間はかかるものの、高単価な商材やサービスを提供している企業におすすめのプラットフォームです。

2-6. TikTokの特徴

TikTokはYouTubeとならぶ動画配信系プラットフォームです。YouTubeよりも比較的短時間のショート動画が多く、大量の情報が世に流れている現代社会にマッチしたサービスを展開しています。国内のユーザー数は2023年9月時点で2,700万人以上とされており、主に10代から20代の人気を博しています。（ただし、2023年時点のデータはApp Anime調べの推定値です）

世界的に規制される国も出てきているため、運用は慎重に行うことをおすすめしますが、商品をさまざまな地域にプロモーションしたい企業や、若年層向けのサービス展開を狙っている企業に適しています。

まとめ

SNSを活用すれば自社のブランディングや顧客との接点構築など、企業活動をするうえで非常にメリットが大きい運用が期待できます。発信したい内容や取り組みたい事例を学ぶことで、自社に効果的なSNSマーケティングの方法が身につけられるでしょう。

とはいえ、戦略立案から効果検証までを着実に遂行するためにはある程度の経験が必要です。これから挑戦してみたい企業は代理店に任せてみると良いでしょう。これまでに培ったノウハウを活かした伴走型支援が期待できるため、千修へのご相談をお待ちしています。